広告をきっかけに占い詐欺に遭うケース

広告をきっかけに占い詐欺に遭うケース コラム
スマートフォンやパソコンが普及したことにより、占い詐欺の被害は年々増加しています。
無料鑑定などと書かれたインターネットやSNSなどの「広告」をきっかけに占い詐欺被害に遭うというケースは非常に多く、未然に被害を防ぐためにも詐欺手口を見極めることが大切です。
今回は、占い詐欺で気を付けたい「広告」についてお話していきます。
普段誰もが目に入りやすい広告こそ、注意深くチェックしましょう。

「広告」をきっかけに占い詐欺に遭うケース

ネット上やSNS、迷惑メールなどの「広告」をきっかけに占い詐欺の被害に遭う方は多く、「普通の占いサイトだと思って利用していたら、実は詐欺だった」というケースは少なくありません。

実際に悪質な占い詐欺サイトは、どのような広告で消費者を騙すのでしょうか?

「無料」という広告をきっかけに占い詐欺サイトに登録してしまう

SNSやサイトの広告に「無料」と書いてあり、無料のつもりで占いサイトに登録し、大量の迷惑メールが届くようになるというケースです。
占い詐欺サイトに個人情報を入力してしまうと、意図せず会員登録されたり、複数のサイトから迷惑メールが届くようになります。
また、無料で利用するつもりが有料のやりとりに誘導され、身に覚えがない高額な料金を請求されるというトラブルもあります。

迷惑メールやダイレクトメールから占い詐欺サイトに誘導される

迷惑メールやSNSのDM(ダイレクトメール)などで占い詐欺サイトへおびき寄せ、「あなたは選ばれた人」「宝くじの高額当選の運気が訪れている」など巧妙なうたい文句で期待感を煽り、占いを受けた消費者から高額の料金を騙し取ろうとします。
不審なメッセージが届いても、リンク先のURLを不用意に開かないでください

誇大な文句で宣伝を行なっていた

占い詐欺サイトでは、「的中率100%」「テレビで有名」など誇大な文句で宣伝を行なっている悪質な業者が数多く存在します。
実際のものよりも効果や内容、価格、実績等をよく見せかけて広告することは、『不当景品類及び不当表示防止法』に該当します。
こうした誇大広告によって健全なサイトと信じ込ませて、占い詐欺サイトの利用を誘い、高額な料金を支払わせようとします。

SNS広告から誘導される

LINEやTwitter、InstagramなどSNS広告の無料占いから占い詐欺サイトに誘導されてしまうというケースです。
「無料登録」「無料診断」など無料をうたう占いサイトの中には、悪質な占い詐欺サイトの可能性もあります
途中で鑑定をやめようとすると鑑定士を名乗る者に引き止められ、やめられなくなるというケースもあります。

“手軽”だからこそ注意が必要な占い詐欺の広告

インターネットやスマートフォンが普及したことで、誰しもさまざまな広告を目にするようになりました。
その手軽さゆえに、正しい知識を持っていないと占い詐欺などの詐欺被害に遭ってしまう可能性があるため、注意が必要です。

魅力的なフレーズを使った占いサイトの広告には要注意

「初回無料」「鑑定無料」などの魅力的なフレーズを使った広告に惹かれて占いサイトを利用する人は多く、悪質な占い詐欺サイトのトラブルは年々増加しています。
登録をして占い詐欺サイトを利用してしまうと、「数万人に一人の幸運の持ち主だ」「鑑定を最後まで続けないと不幸になる」などと巧妙な誘い文句で消費者の期待感や不安感を煽り、有料のやりとりを続けさせようとしてきます。
根拠のない悪質な広告や情報に惑わされないよう、冷静な対応を心がけましょう。

安易に個人情報を入力せず、占い詐欺の手口を知ることが大切

占いサイトにはさまざまなものがあり、安易に個人情報を入力するのはとても危険です。
広告などで表示される言葉をうのみにせず、占い詐欺の手口と見極める方法を知っておくことが対策につながります。
また、安易に占いサイトに個人情報を登録せず、信用できる占いサイトか慎重に確認し、悪質な占い詐欺サイトを見極めましょう。

占い詐欺被害の返金は「弁護士」に相談する

悪質な占い詐欺サイトに騙し取られたお金は、占いサイト詐欺の返金交渉に強い弁護士に依頼することで取り返せる可能性があります。
被害状況に合わせた適切な対応で、スピーディーに大切なお金を取り戻すことができます。
占い詐欺に遭った場合、法的に交渉ができるのは弁護士だけです。
被害の証拠は必ず保存し、できるだけ早い段階で法律の専門家である弁護士に相談しましょう。

まとめ

今回は、占い詐欺で気を付けたい「広告」についてお話しました。
インターネットやSNSの広告などの「無料占い」といった広告は、詐欺の可能性があるため注意が必要です。
ネット上の広告は普段目にすることが多いからこそ、正しい知識と対策を知ることが、被害を防ぐことにつながります。

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